番号ポータビリティ導入のデメリット
メールアドレスが変わる
携帯電話のメールアドレスは、ドメイン名が各携帯電話会社の社名やサービス名になっているため、番号ポータビリティが導入されても、メールアドレスを引き継いで利用することができません。
ダウンロードした音楽・映像・アプリなどが使用できなくなる
着うたや着メロ、ゲームなどのデータは乗換え先の電話機へ移行することはできません。つまり無駄になります。
年間継続割引が継続できない
年間継続割引（ドコモのいちねん割引、auの年割など）は各社独自のサービスであるため、番号ポータビリティを利用して携帯電話会社を乗り換えた場合、それらの年間継続割引は完全にリセットされてしまいます。
そのため、変更先で基本料金などが前よりも高くなることで、毎月の支払額が上がってしまう上に、年間継続割引を途中でやめて携帯電話会社を乗り換える場合は、キャンセル料が別途かかることも。
また、年間継続割引だけでなく、利用額に応じて加算され、景品などに交換できるポイントについても、年間割引と同様で継続することはできません。
量販店では乗り換えできない可能性も
番号ポータビリティの乗り換え手続きが家電量販店などでも手続きできるか現時点では未定。
番号ポータビリティを利用する場合は、ユーザーは乗り換え先の携帯電話を購入する必要があるので、万が一量販店で手続きができないとなれば、専売店（各携帯電話会社のショップ等）で携帯電話を定価で購入しなければならないということになります。
この件についての各社の回答は以下のとおりです。
◆NTTドコモ
「量販店でも手続きができる予定」
◆KDDI（au）
「専売店は確実だが、量販店は時期が送れる可能性もある」
◆ボーダフォン
「検討中」